ご報告

名古屋大学・大学院法学研究科および法政国際教育協力研究センターによる「国際的発信のできるアジア諸国法研究者・アジア法整備支援研究者の育成プログラム」が、平成21年度以降の日本学術振興会「若手研究者インターナショナル・トレーニング・プログラム」として採択されました。

本事業は、主に大学院生を比較的長期間(6〜10ヶ月を想定)、海外のパートナー機関に派遣して研究に従事させ、もって当該分野の研究促進に資することを目的とするものであり、当然ながら派遣旅費および滞在費等が支給されることになります。事業実施期間は原則平成21年度より5カ年ですので、留学に関心のある研究者志望の方にはご注目いただきたいと思います。

なお本プログラムは本年度社会科学分野で唯一採択されたものであり、事業開始以来でも東京大学・国際連携本部(H19〜)、北海道大学・スラブ研究センター(H20〜)に続く3件目となります。また先行二例がいずれもごくわずかなパートナー機関(東大1件・北大3件)しか持たないのに対し、本研究科の場合三大陸にわたる15機関が派遣対象になり得る点も大きな特色です(*1)。事業実施の詳細が発表されるまでにはかなりの期間が必要になるものと思いますが(*2)、ウェブページを公開したらおそらくここでも告知しますので(*3)、しばらくお待ちください。

ええとつまり何が言いたいかというと、わたくし勝ちました(参考)。いや主に担当したのはヒアリングでのプレゼンテーションと質疑応答だけですが。しかしその、なんで自分が留学したこともないのに留学生の研究指導を大量にしていたり他人の留学の資金取ってきたりしてるんでしょうね。不思議。